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【がん患者数、今後20年間で6割増も】 核実験や原発事故の影響では?!

2020年2月5日(火)

がん患者数、今後20年間で6割増も WHO報告書
 日刊スポーツ(共同)- 2020年2月4日11時20分

2018年にがん患者は世界で1810万人に上り、
がんが原因で960万人が死亡。
死者の内訳は
肺がんが最も多く18・4%で、
大腸がんの9%、
胃がんの8・2%と続く。
今後20年間で世界のがん患者が6割増える可能性がある。

@nikkansportsさんから
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 この記事では癌の罹患者の増加の原因を書いていないが
喫煙を控えることなどの対症療法は示している。

 しかし、こういう記事を書くなら『癌の罹患率の上昇』の原因を
考察するべきだろう。

 私は、癌の罹患率の上昇は、大気圏核実験による放射性物質の
地球全体への拡散や原子力発電所の大事故や原発の廃棄物
による放射能汚染が大きな原因ではないかと思っているが
そういう継続的調査をした疫学研究はまだ見付けていない。
(どなたか御存知の方は情報を提供してください)

 1952年生まれの私が小学生の頃は、大気圏内での水爆実験が
太平洋上で平然と行われており、死の灰が地球全体を汚染していた。
 大気圏内核実験は1963年まで続けられたとのこと。

 まだ、子どもだったので「死の灰浴びたら頭が禿げるで!」
と幼稚な考えであったが、その放射能汚染の元情報は
当時の教員や家族などから提供されていたのだろう。

 放射能に直接晒されたのは第5福竜丸が有名だが、他にも
数百隻の遠洋漁船が被曝し、その漁船が魚市場に持ち込んだ
マグロをはじめとする魚を多くの日本人が食した。
(第5福竜丸のマグロは市場に出なかったようだが・・・)

 その頃、子どもだった世代が今や70歳前後となっており
(核実験が地下核実験になるまでは、その後も随分掛かって
いるから、60歳前後の人々も)癌『適齢期』になっている。

 私は、2000年(水爆実験から凡そ40年後)に直腸がんとなり
開腹手術を受け、幸い今も命を繋いでいるが、同年代で
癌で亡くなった友人も少なくない。

 もっと若い世代も度重なる小規模~大規模の原発事故
(スリーマイル、チェルノブイリ、フクシマなど)による
放射性物質の全地球規模の拡散に晒されている。

 そう言う全人類に対する放射能汚染が癌の罹患率を上昇
させているのではないか?

 他の動植物も当然影響を受けているのだが・・・

 医学の発展により罹患者に対する死亡率は減っていると
思われるので死亡率の経年変化ではなく、罹患率を調べる
べきであると思う!

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以下のグラフは、【がん罹患率 核実験 原発】を Key Word にして
ネット検索で見付けたもの。

【環境省】 大気圏核実験による放射性降下物の影響
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広島長崎の原爆、核実験、チェルノブイリ原発事故、福島原発事故
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「放射線と健康」アーネスト・スターングラス博士(Dr. Ernest Sternglass)
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【脱原発・放射能】 原子力発電所(平常運転時)と癌の関係
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~フクシマの影響を考える~
 itou kino 2019/04/27 11:42

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大気中の核実験が禁止されたのは1963年。
その前年は駆け込みで最多の核実験が行われたので、
大気中の放射能量は最大になった。
picture_pc_99461b657517061793c3f60eac460bf3.png
フクシマの事故が凄すぎて、核実験が霞んでしまった。
気づいて欲しいのは、2011年以降も高い数字が出ていることだ。
チェルノブイリ事故が起きたのは1986年4月。
8000キロ離れた日本にも放射能が流れて来たが、
落ちた量が少なかったので翌年には測定値は下がった。
フクシマの事故は違う。
230キロしか離れていない東京には大量の放射能が落ちた。
グラフの数値を読むと、東京はセシウム137で数万ベクレル/㎡。
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がん患者数、今後20年間で6割増も WHO報告書
 日刊スポーツ(共同)- 2020年2月4日11時20分

(引用)
 世界保健機関(WHO)は「世界がんの日」の4日、今後20年間で世界のがん患者が6割増える可能性があるとして、特に増加が顕著になると予想される中低所得国での検診や治療体制の充実を訴える報告書を発表した。
 報告書によると、2018年にがん患者は世界で1810万人に上り、がんが原因で960万人が死亡。死者の内訳は肺がんが最も多く18・4%で、大腸がんの9%、胃がんの8・2%と続く。
 がんは30~69歳の年齢層で、感染症を除いた死因の約3割を占めている。00~15年にこの年齢層でのがんによる死亡率は、早期診断や治療が充実している高所得国では20%減らすことができたが、低所得国では5%減にとどまった。
 中低所得国では、今後20年間でがん患者が8割以上増加するとみられている。19年には高所得国の9割以上で、がん治療が公的医療で賄われているのに対し、低所得国では15%にとどまっている。
 WHOは喫煙を控えることや、肝臓がんを防ぐためのB型肝炎ワクチンの接種も勧めている。また、早期発見に向け誰もが健康診断や治療を受けられる制度整備が必要と訴えている。
(共同)



低中所得国のがん患者、2040年までに81%増 WHO報告書
 AFPBB News / 2020年2月4日 15時24分

【AFP=時事】
 世界保健機関(WHO)は4日、予防と治療のための資金不足により、低中所得国では2040年までにがん患者が81%増加すると警告した。

 世界対がんデー(World Cancer Day)に合わせ発表された報告書でWHOは、低中所得国は限られた資金をがん対策ではなく、感染症対策と母子の健康促進に集中して投じていると述べた。

 WHOの任明輝(Ren Minghui)事務局長補は報告書で、「がん対策において富裕国と貧困国との間には容認できないほどの格差が存在しており、これはその問題に取り組むべきだという警鐘だ」と述べている。

 また、世界全体のがん患者数は2040年までに60%増加する見込み。さらに、がんによる死者の25%はたばこが原因だと報告書は指摘している。

 WHO傘下の「国際がん研究機関(IARC)」のエリザベーテ・ウェイダーパス(Elisabete Weiderpass)局長によると、高所得国では高度ながん治療により00~15年のがんによる死亡率は20%減少したが、貧困国では5%の減少にとどまっている。

 がんは長年、高所得国の疾病だと考えられてきたがもはやそれは当てはまらず、全世界で5人に1人は生涯のうち1度はがんにかかる可能性があると報告書は指摘している。

【翻訳編集】AFPBB News






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